もう後戻りはできないFRBイエレン&ECBドラギ&日銀黒田の通貨談合

もう後戻りはできないFRBイエレン&ECBドラギ&日銀黒田の通貨談合

黒田日銀(JOB)総裁、マリオ・ドラギ欧州中央銀行(ECB)総裁、ジャネット・イエレン連邦準備制度理事会(FRB)議長、それぞれ「円」、「ユーロ」、「ドル」と世界の三大通貨をコントロールして世界経済を動かしていると言ってもいい3人です。

特に、黒田総裁と麻生財務大臣は、国内の記者会見で見せる真剣な表情とは裏腹に、国際会議では、まさに破顔の連続です。海外では、よほどリラックスできるのでしょう。つまり、彼らは、それぞれ自分の国に戻ってくると、とたんに深刻な顔をして国を憂う苦悩の中央銀行総裁と財務大臣を演じる役者に早変わりするのです。

しかし、欧米の金融ジャーナリストたちは、この写真を見て、「この3人が言っていることはファニーだ。彼らは、いつもつるんでいる」と評しています。あるいは、「彼らが9月2日にジャクソンホールで行われるシンポジウムに集まって話すときの心配事は通貨の下落に関することだ。しかし、肝心なことは、そんなことではなく、負債の拡大と準備金がいくらあるのか、そして、それによって金利が上昇することなのだ」と。

そんな金融ジャーナリストたちの心配をよそに、彼らはいつも仲がいいようです。そして、こうした金融・財政の国際会議に西側主要国の中央銀行総裁とともに必ず出席しているのが、国際通貨基金(IMF)の専務理事、クリスティーヌ・ラガルドです。

G7とは、「7国のグループ」、G20は、「20国のグループ」のことです。彼らはグループであり、常に一緒につるんでいます。彼らの間には競争は起こりえず、協調しかありません。だから、彼らに協調できない者は離脱します。

昨年、ロシアはG8から離脱し、中国は最初から入ることさえできません。そして、彼らはBRICS経済・通貨同盟を創設しました。通貨のコントローラーであるG7の中央銀行の間には協調しかないのですから、それは最終的には流動性の罠に自ら嵌っていくのです。

流動性の罠とは、ケイジアンたちが言い出した言葉で、「中央銀行が景気の悪化を防ぐために金利を引き下げていくと、とうとうゼロ金利になって、それ以上の金融緩和ができなくなる」状況を言います。それを回避するための政策手段として政府の機動的な財政政策があるのですが、それも手詰まり状態。そこで、バーナンキのヘリコプター・マネーの論議が湧き起こってきたのです。政府の財政政策とは、本質的に「前借り政策」や「出世払い政策」のことです。

財政政策が功を奏するようになるためには、国民が将来に対して楽観的な見通しを持つことが必要です。今、未来からお金を借りて財政出動によって景気を浮揚させれば、必ずその前借した分は返済することができるし、次の世代にツケを回すことはないだろう、という確かなビジョンを政府が示すことができない以上、国の財政破綻は、遠からずやってきます。

満面の笑みを浮かべている2年前の黒田総裁の表情には、日米欧の政策協議の場で国際社会から支持を得た日銀の金融政策に対する自信が溢れています。加えて、米欧の大国の中央銀行総裁が醸し出す穏やかな雰囲気が世界の投資家を安心させ、日経平均株価はさらに勢いをつけて2万円台を目指して駆け上がっていきました。

アベノミクスは時代の雰囲気をつくりだし、人々の楽観論を増幅させながら心のバイアスを利用してきました。「日銀のゼロ金利政策を続けても、この先、展望は開けない。このままではジリ貧で死を待つだけだ」と。

国民は、アベノミクスの三本目の矢が肩透かしであったことを認識しながらも、食べて応援のごとく、「国を愛する人間なら、株を買って応援だ」と政府と中央銀行の無謀な決定を熱狂的に支持したのです。しかし、確かなビジョンは、いまだに示されていません。

量的金融緩和とは、無から有の価値を生み出すわけではなく、将来にツケを回すだけの豊かさの前借りに違いがないのですから、熱狂が冷めつつある今、将来を見据えようと冷静さを取り戻した人々は恐怖に慄き、市場から撤収し始めています。

政府は「ここから引き返す方がリスクが高い」と自縄自縛の罠にからめとられ、悲劇の道をひた走ることを決めたようです。市場参加者が次々と徹底する中、GPIFは5兆円超の損失を出しました。そして、さらに深刻なのは、その損失額が今後、広がっていくことが、ほぼ確実になりました。

そこに出てきたのが、ドアの入り口に立って躊躇している機関投資家の背中を押すようにして急かせているのがマイナス金利です。一足先にマイナス金利を導入した欧州中央銀行(ECB)は、EU加盟国のすべての銀行に今年の1月1日からベイルイン制度が適用されたことを受けて、マイナス金利幅の拡大を示唆しています。

アメリカは、銀行の破綻処理を行う際、連邦預金保険会社が保有する預金保険基金がわずか250億ドルしかないことから、預金者には預金額の1.15%だけを保証すればよい、という新法を制定ししました。これは、銀行による合法的な資産の没収であり、まさしく銀行による強奪以外の何ものでもないのです。

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世界的金融恐慌には、いつもタックスヘイブンの莫大な資金が市場に投入されてきた

世界的金融恐慌には、いつもタックスヘイブンの莫大な資金が市場に投入されてきた

あなたが銀行にお金を預けたとき、銀行は、それを自分のモノにします。それなら別の銀行に移し換えたり、複数の銀行に分散してお金を預けますか?それとも、タンスに入れたり、布団の下に忍ばせておきますか?

もし銀行が倒産した場合、あなたのお金は失われます。あなたになんら非がないのに、それは略奪されるのです。これが、おかしいと思わない時点で、あなたの頭はおかしいのです。洗脳から早く覚めるべきです。

しかし、支配層の莫大な資産だけは、第三次世界大戦が起ころうとも決して失われることはないようです。世界中のすべての銀行システムを直接コントロールしているのは、スイスという永世中立国を人工的に作ったグループです。

スイスは、ロンドン・シティとニューヨークのウォール街、それに中東のドバイと密接につながっている銀行業のヘッドクォーターです。こうしたグループが裏で動かしている世界の銀行業に関して、どのようにしてユダヤ人に一定の権限が与えられたのか理解する必要があります。

ユダヤ人は、ノルマン人(北方人)のアングロサクソンの君主に支配されることについて同調しています。このノルマンとは、ノルマン系フランス貴族など言うようにアングロ・ノルマンのことではなく、文字通り、北方からやって来た人々という意味です。

ノルマンのアングロサクソンは、ユダヤ人の使用権を持っています。ユダヤ人が、グレート・ブリテン(イギリス)にコントロールされているようなのです。それも、タルムードがユダヤ人の現在の現行法として機能しており、ローマ教皇とイギリス王室によって、そうすることを強制されているとも書かれてあるようです。

イギリス王室所有の土地の価値は控えめに見積もっても、17兆6000億ポンドです。しかし、それだけでは飽き足らず、EUに混乱を引き起こして、さらに領土を広げようとしています。次のターゲットはどこでしょうか?そのため、モサック・フォンセカ法律事務所(この法律事務所は、イギリス王室とシティー・オブ・ロンドンのオフショアでの取扱高を増やすために、国際金融カルテルの支援を受け、顧客情報を流出させ、オフショア・ビジネスの実態の一部をパナマ文書で公開しました。

そして、イギリス首相デーヴィッド・キャメロンを使って、腐敗対策サミットという、とってつけたようなイベントとキャンペーンを展開し、タックスヘイブンの巨大裏金脈の闇を暴いてくれるかのごとき芝居を打ったのです。

「今度こそ、悪徳企業の課税逃れを白日の下に引き出してくれる」と、あれほど熱狂した人々は、早くも忘れかけています。重大なことを隠したい場合、犯人が刑事や警察官になって犯人を捜査すればいいのです。ましてや、イギリス王室には、誰を刑事や警察官に任命するか、その権限のすべてを持っています。

さらに、イギリスのEU離脱のためにボリス・ジョンソン元ロンドン市長という大根役者を使ってキャメロンと闘わせ、エリザベス2世女王が望んでいたようにEU離脱を実現しました。EUの波乱は、まだ収まらないでしょう。

これから総動員されるのが、タックスヘイブンに隠匿されている天文学的な資金です。その仕組みを作ったのが国際金融カルテルです。

国際的な銀行業務と債券発行業務の約85%が国家の影響力の及ばないオフショア・ゾーンで行われ、世界中の多国籍企業の海外直接投資の3分の1がタックスヘイブンを経由して行われるなど、世界の巨大裏金脈の仕組みを構築してきました。

「女王陛下、わが大英帝国の復活のため、これらの資金を総動員して世界の相場を大混乱に陥れ、新世界秩序を一歩も二歩も進めると同時に、新しい領土を手に入れましょう」と。

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元外交官で国際戦略情報研究所の所長を務める原田武夫氏

元外交官で国際戦略情報研究所の所長を務める原田武夫氏

原田武夫氏は、元外交官で東京大学教養学部非常勤講師を経て、原田武夫国際戦略情報研究所と一般社団法人日本グローバル化研究機構代表を務めている人物です。

原田氏は、機関投資家を含めたクライアント向けに様々な情報を発信してきましたが、7月下旬以来、今までのように和文公式ブログを書くことを止めて英文公式ブログのみ掲載するようになりました。その理由は、「完全なるインサイダーになったので、発言に差しさわりがあることはもはや許されないためである」と断り書きを入れています。

彼の要望は、「英文記事の文脈を正しく解釈してくれる人であれば風評の心配がないので、むしろ拡散してください」ということです。それぞれの英文記事は、すべて示唆に富んでおり、重要なヒントを提供してくれていますが、特に目を引いたのが8月27日にアップロードされた「300人のメンバーだけでなく、すべての人類のために」と題する英文記事です。

http://haradatakeo.com/?p=64320
2016年08月28日
For not only “300 Members” but All the Humankind.
Yesterday, my staffs and I moved to Marunouchi in Tokyo, which is usually regarded as the center of Japanese economy. While opening our new office, I remembered a series of things I have experienced as the think tank’s CEO so far. Lots of things have been planned and done. Sometimes successfully, but sometimes not. Nevertheless, there has been only one thing, at which my professional team has been aiming: “Pax Japonica”.
Since I touched upon the issue of “counterfeited” JPY and USD in previous online articles, I learned some significant points in this regard from both of my mentor in charge and foreign friends. Beyond all the conspiracy theories, which “outsiders” still try to spread in the public, there IS a secret reserve fund in the global community. Yes, it’s real and dedicated only to certain purposes. IBOE I referred to in a previous post, is just one tool for that. We can’t simply exchange it to cash for our own private purpose. An authentic title and persuasive goal are needed.
What I should underline herewith is the fact that all the relevant people (“insiders”) firmly believe “Pax Japonica” will come true, as I’ve been trying to explain to the Japanese public. However, the Japanese Imperial House is just “passive” in this regard, they say. According to their opinions, “Pax Japonica” is being given, because a supervisory board in the global community already decided so. Even the Japanese Imperial House is said to just follow its instruction to save its own existence in the world history. The boards name is, they say, “the Committee of 300”.
While explaining how the relevant system, which is totally hidden from the public, to me, my mentors always give advice not to touch the issue. “Not only your job but also your own life would cost, whenever you’d further be involved”, they kindly warn. Once upon a time, 300 gentlemen in England decided to build up a committee in order to save only their descendants. Because they were fully aware of the fatal future of the world community in advance, they tried to prepare for the “X-Day”. On the one hand, they have been pretending as if they could do nothing against uncertainties ahead. But on the other hand, they’ve been continuously accumulating huge amount of assets. The historical hidden assets of the Japanese Imperial House are only a part of it, while the Imperial House has been playing a significant role of reliable “lender” to world-class families and nations, which suffer from financial shortage. Well, this is exactly why our Japanese Emperor is admired by foreign leaders.
Getting back to what I mentioned beforehand, I do not understand why all the “insiders” are just terrified and do not want to get along with the secret reserve fund and its signers. From my viewpoint, it’s true what we think always come true, conditioned that we stick to what we think. If not, nothing won’t happen. Applying this rule to the above shown case, all the decisions the committee of 300 will be terrifying to us, because we firmly think it to be so. If not, nothing terrible won’t take place.
Instead of being afraid and worrying, I’m just feeling the committee members, whichever they belong to (either “London” or “Philadelphia”), are deeply concerned what the nature is bring about negatively to all the humankind. To overcome such an unprecedented difficulty, they urgently those who are both strategist of “thinking outside the box” and realistic activist. In this regard, I’m making a proposal to make use of “B20” as a practical platform to move forward in this regard. With basic understanding of an IBOE holder, I’ve been contacting the German B20 presidency for the next year to realize a global rescue fund for humanity within the framework of B20. Let’s see whether the Germans will accept the concept and hold the first short meeting with me in Hangzhou, where the forthcoming B20 summit will be held.
Well, guys, don’t be afraid. The future is coming, whenever you wish. That’s exactly I’ve learned from my master of old SHINTO(古神道), the Japanese traditional way of being from the ancient time. Stay tuned.

これが、原田氏が、基本的に、和文公式記事を書くことを止めて、英文の記事だけにする、と決めた理由です。「IBOE」や「パックス・ジャポニカ」については、それこそ、グローバル・エリートたちの世界戦略の秘密に深く関係することであるので、いたずらに広めることができません。

つまり、莫大な資金を運用している機関投資家や百戦錬磨の投資家たちは、こうした情報に常に接しており、しかも、彼らが、それを誰でも彼でも不用心に決して口外しないということを理解していただきたいのです。彼らこそが「すべての陰謀論を超えて」、徹底的なリアリストとして相場に命を懸けている人々です。

さて、原田氏が出してきた「300人委員会(the Committee of 300)」ですが、一般の人々には、まったく知られていないどころか、その名前さえ聞いたことがない組織でしょう。この「300人委員会は、日本の皇室にさえ指示を与えるほどの超権力を持っている」と言っているのです。これを理解しておくべきです。

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株式・債権市場から撤退する世界的な大富豪たち

株式・債権市場から撤退する世界的な大富豪たち

危険な落とし穴という意味は、彼らが設置した誤った方向性を信じてしまうことによって、道を見失うことです。「コンスピラシー・セオリー(陰謀論)」という言葉を創り出して、人々を真相に近づけないよう巧妙なメディア戦術を行っていることを忘れないでください。

足場を固めていない人々は、今までの話は非現実的でありえない話と、真相を知る恐怖から認知的不協和が自動的に働きます。それでは、どんな人間でも怪我をしてしまいます。まずは、足を踏み出す前に、深い洗脳にどっぷり浸ったままであるみなさんが、いつものように、陰謀論として片づけてしまわないように、実業や投資の世界の動きに敏感になっている実例を紹介しておきましょう。

本物の投資家は、2014年末頃に相場から資金を引き上げて現物にシフトしているようです。山(森林資源と水源)と金(ゴールド)が議論のテーマになっているようなのです。彼らの何人かは、家族を引き連れてアメリカからヨーロッパに移住を済ませているようです。

最近になってから、著書「金持ち父さん、貧乏父さん」のロバート・キヨサキやアメリカ大統領候補のドナルド・トランプが2002年の辺りから警告していたことが注目されています。この二人は、14年以上前から、2016~2017年の市場クラッシュを警告していました。

特に、トランプは、先月から、投資家向けに株式市場から撤退するよう数度にわたって推奨しています。連邦選挙管理委員会への報告では、トランプは少なくとも5月中旬までは、9150万ドル(約94億円)相当の株式を保有していたとのことですが、すでにそのほとんどを売り払って市場から資金を引き上げました。

世界的な投資家のジョージ・ソロスは、ウォールストリート・ジャーナルで、「しばらくの間、トレードから遠ざかっていたソロスが、やっと動き出したと思ったら、株式市場からソロリソロリと撤退して金の現物と金鉱株にしぼって資金を移している」とありました。

さらに、つい最近、ジャイコブ・ロスチャイルドも、「米ドルから金(ゴールド)、そしてドル以外の通貨に資金を移し換えている」と、ロシアのスプートニクが報じました。米ドルを操作し、支配してきたロスチャイルドがそう語っているのです。

これも、スプートニクの記事ですが、ロシアとトルコで、二国間貿易の決済において、今後、米ドルの使用を一切止めようとの動きが出てきたと報じています。このことは、国際貿易の決済を行うために準備通貨として米ドルを保有していると、その間に購買力が低下してしまうリスクを回避するためであると考えられます。つまり、米ドルのクラッシュが迫っていると言う意味でしょうか?

では、アメリカのロックフェラーは、どうでしょう? 動静が伝わってきません。彼は、去年、6度目の心臓移植手術を受けました。クォンタム・ファンドを共同設立したジョージ・ソロスのかつての相棒、ジム・ロジャーズは完全にシンガポールに活動拠点を移し終えて、来るべき崩壊に準備万端です。

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グローバリストとは、世界政府主義者であり、共産主義者のこと

グローバリストとは、世界政府主義者であり、共産主義者のこと

1.なぜ、どの国でも無能な政治家ほど手厚く擁護され、その国の国民をますます貧しくしていくのか?
2.なぜ、政府は先行き、財政破綻することがわかっていても借金をし続けるのか?
3.なぜ、各国の中央銀行は通貨の価値を減価させ、銀行システムをますます不安定にしていくのか?
4.なぜ、国連などの国際機関が貧困の撲滅に数十年を費やしても、正反対の結果しか出せないのか?
5.なぜ、中東では、性懲りもなく「和平」と「紛争」を繰り返しているのか?
6.そして、なぜ、これほど世界は人々の願いとかけ離れた動きをしているのに、その根本的な原因を誰もつきとめようとしないのか?

しかし、多くの用心深い人たちによって、長い年月をかけて、今、やっと少しずつ真相のベールがはがされてきました。しかし、ここら先は危険なの連続です。最後までたどり着くのは困難でしょう。用心深い人たちは、自らの不注意によって次々と危険な落とし穴に落ちてしまうからです。

チェース・マンハッタン銀行の最高責任者として辣腕をふるいながら米国経済を長年にわたって牛耳り、国連に敷地を提供したり、日米欧三極委員会を設立したり、ビルダーバーグ会議の初会合からかかさず参加し、外交問題評議会(CFR)の名誉会長を務める男が、

「わたしは、フリーメーソンやイルミナティーといった秘密結社と深い関わりを持っており、米国の国益を害することをやり続けている。それは、世界統一政府を樹立して新しい秩序を打ち立てるためであり、わたしを始め、私たち一族や同胞たちがグローバリスト であるがゆえのことである」と語っています。

しかし、グローバリスト とは共産主義者のことでもあります。世界を統治するのは共産主義以外になく、それを発明したのも、ロスチャイルド財閥が経済的支援を提供した社会主義詩王の父と呼ばれるカール・マルクスです。

欧米の政治家が、中国に憧れの感情を持っているのは、中国こそが、自分たちが目指している共産主義の国の実験国家だからでしょう。

しかし、グローバリストの理想とする共産主義とは、中国の一党独裁をさらに進めたもので、世界統一国家の市民すべてに私有財産を持つことを禁止し、生まれた子供を親元から引きはがして世界政府に役立つよう洗脳教育を施すだけでなく、彼らすべての思想までコントロールし、食料・水・医療など生殺与奪の一切を掌握するというものであることは明らかです。

このことは、日本の共産主義者でさえ知らされていないようです。彼らもまた、誤った教育によってマインド・コントロールにかけられている犠牲者たちなのです。

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ついに本格的な西側(欧米)と東側(ロシア・中国)の通貨戦争が始まった

ついに本格的な西側(欧米)と東側(ロシア・中国)の通貨戦争が始まった

日本の海軍軍人で第2627代連合艦隊司令長官を務めた山本五十六という人物がいます。最終階級は元帥海軍大将で1943年に前線視察の際、ブーゲンビル島上空で戦死しています。キリスト教に対する理解が深く、海軍学校時代は座右に聖書を置いていたようです。191945日にアメリカに駐在を拝命し、ハーバード大学に留学していました。

長男・山本義正は、米国から日本に戻った1928年以降、山本が米国から帰国してから1930年まで住んだ鎌倉・材木座の自宅には、ナショナルジオグラフィックが米国から毎月届き、本棚の半分は米国の歴史に関する本で、他に黄色い背表紙のナショナルジオグラフィックがたくさん並んでいたようです。「父は米国を知るためのあらゆる勉強をしていました」と語っています。

また、フリーメイソンの元香港ロッジ・グランドマスター、グスタフ・スワンソンの証言によれば、山本はあるフランス人女性とも愛人関係にあったとされ、その女性とのあいだにできた子供とアメリカンスクール時代に同級生だったといいます。間違いなく、彼はフリーメーソン結社員だったことがわかります。

彼の役目は、世界政府樹立の最大の障害となっている日本の軍国主義を破壊するべく、日本に壊滅的な被害を出す世界大戦に引きずり込むことでした。しかし、共産主義の防波堤とした築き上げられた日本・ドイツ・イタリアの三国同盟は、欧米列強の物量作戦の前にあえなく打ち砕かれたのです。

不幸なことに、ほとんどの日本人は戦後70年経っても、ことの本質を理解できないでいます。それは、共産主義とは、グローバリズムのことであり、世界政府主義のことです。日本は、かつての欧米列強国が目指していた秩序、つまり西欧・新世界秩序に組み込まれてしまいました。ですから、今の安倍政権が奴隷化政策を果敢に進めているのは、不思議でも何でもなく、当然の結果と言えそうです。

今、世界で同じことが繰り返されようとしています。ロシア、シリア、イラン同盟と中国を加えた東側の世界秩序と西側の新世界秩序の衝突です。ロシアが置かれている状況は、戦前日本が置かれたABCD包囲網の状況と似ていますが、ロシア自体が天然ガスと石油の産出国であり、同盟国も同様に強大なエネルギー生産国であるがために、新世界秩序によるかつての戦争モデルが通用しません。

また、情報機関出身のプーチン・ロシア大統領は、壊滅的な敗北を喫してしまった旧日本軍が犯した愚挙から多くのことを学んでいます。ロシア内部から崩壊させるために送り込んだ欧州寡頭勢力であるシオニスト・ユダヤのオリガルヒの勢力を、プーチンのリストによって解散させられてしまったからです。

さらに、最近になってからというもの、プーチンの側近すべてをロシアに忠誠を誓う若手官僚に入れ替えたことから、「いよいよ、第三次世界大戦の勃発か」と書きたてる欧米メディアが現れてきましたが、これなども、人々に恐怖心を植え付けて、新世界秩序に首を縦に振らせようとするプロパガンダの一種であると見るべきです。

一方、片足を中華思想に軸足を置きながらも、もう片足を西側の新世界秩序に踏み入れ絶妙なバランスを取っている中国の存在は、ロシアにとっては重要です。それは、中国が大量に保有している金(ゴールド)を、ロシアとともに戦略兵器として米ドルに対抗できる通貨政策に使っているからです。

ロシア国内の世界政府主義者の排除に成功したプーチンは、イランという力強い同盟国を味方につけ、さらに中国を加えた東側の勢力による陣形を整えつつあります。プーチンは、依然としてロシアやシリア、イランからの天然ガスや石油に依存しているヨーロッパ諸国を牽制することも忘れていません。

さらには、新世界秩序の過酷な奴隷政策が生み出した「99%」の米国民を味方につけて大統領選を勝ち抜こうとしているドナルド・トランプの全面的な賛同を得ただけでなく、水面下でペンタゴン(米・国防総省)とも、第三次世界大戦を回避するための交渉を重ねているプーチンは、新世界秩序との全面的な通貨戦争に余念がありません。ついに本格的な通貨戦争が始まろうとしています。

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マスコミが行きつく先は欧米的ジャーナリズムだけ

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「富とは、大衆が株価が動きそうなニュースを知る前に、インサイダーがどのように株価を動かすことを決めたかを事前に知ることで作られる」という意味です。

重要なことは、情報がどういった仕組みで捏造され、どういったプロセスを経て一般市民なり市場参加者たちに届けられているのかということです。そのメカニズムは、実はとても簡単で、よく使われるのが、偽旗作戦と自国の国民を犠牲にして愛国主義を鼓舞するグラディオ作戦との混合ミックス戦略です。これらのプロセスのすべてに中心的な役割を果たしているのがメディアです。

欧米メディア、特にアメリカのメディアの特殊性は、このジャーナリズムにあります。アメリカのメディアは、テレビ局にしても新聞社にしても、外国人資本家による出資制限がありません。100%民間の資本によって運営されているので、こうしたメディアに従事している人々は、たえず株主の顔色を伺いながらの取材活動をししなければなりません。

CNN、FOXニュースをはじめ、アメリカのメディアが誤報を連発したときの弁明は、「どちらの意見も平等に取り上げるのがマスコミの中立性である」ようです。変りばえのしない退屈な日常を送っている大衆が求めているのは、彼らが口々に言っているのとは裏腹に、真実ではなく情動を惹起してくれる非日常的なニュースであり、刺激を与えてくれる煽情的でセンセーショナルなトピックであることを知っています。

テレビのバラエティー・ショーに代表されるように、その大げさな見出しと中身とがかけ離れてしまうのも、元はといえば株主を意識するあまりの暴走です。アメリカのメディアと日本のメディアの違いは、国際金融資本による直接的な支配下、間接的な支配であるかの違いに過ぎません。アメリカの場合は出資上限の制限がないので、完全な企業メディアです。つまり、多国籍企業の利益を誘導する目的で報道しているのです。

とはいえ、あからさまな利益誘導を行えば、大衆は企業メディアから顔をそむけてしまうので、ときには真実の一端に通じるような情報を流すことがあります。アメリカの企業メディアは、大衆にとって、ちょうど良い湯加減とは、どのあたりなのか心得ているのです。

一方、日本の場合は、特にテレビ局の場合は20%を上限とする外国資本の出資制限があるため、必要以上に自主規制をかけてしまいます。テレビ局の報道部が流すニュースが、これらの正体の見えない出資者にとって不利益を与えてしまうかも知れないからです。

正体が見えない出資者というのは、ファンドに組み込まれる形式でテレビ局に出資している投資会社や、日本に本社があって、社名も日本語であっても、外国資本の出資比率が30%以上もある、実質的な多多国籍企業に資本投下している国際金融資本のことです。

日米メディアの大きな違いは、アメリカの企業メディアの場合は、見切り発車で記事を掲載することが多いのに対して、日本のメディアは、メディアの経営陣にとってリスクのある報道は最初から控えてしまうという腰砕け報道の違いにあります。

そうしたときに、メディアの経営陣に、そっと耳打ちするようにして忠告するのが巨大広告代理店の上役です。「これは流さないでください。資本を引き上げられるか広告出稿やCMを止められてしまいますからね」と脅されることもあるようです。

そういった意味では、株式上場しているテレビ局はその存在自体は全滅しています。日本の新聞は株式上場していないので、こうした国際金融カルテルから守られている格好になっていますが、だからといって、彼らが社会的な役割を果たしているというわけではありません。大企業の新聞広告という財源によって、日本の新聞は首根っこを押さえられているからです。

新聞への広告媒体出稿は、誰でも知っている世界最大の広告代理店によってコントロールされています。同時に、それがウォール街から資本が入っている経済界の意向でもあります。 いずれにしても、国際金融資本にコントロールされているという点では、日米のメディアも同じです。むしろ、誤報を垂れ流しているアメリカの企業メディアより、最初からリスクを恐れて国民に重大なことさえ知らせない日本のメディアのほうが罪が重いでしょう。

真実を追及しないのは政治家も同じです。彼らが多額の企業献金に頼っている限りは、この問題は解消されません。選挙に当選した直後から、180度態度を豹変させるのは、つい先日、東京都知事選で選ばれた女性候補者に見たばかりです。

ですから、ヒラリー・クリントンが「TPPに断固反対する」と表明しているものの、これを素直に信じてしまうのは、おそらく日本の有権者だけです。ヒラリー・クリントンが11月8日に第45代米国大統領になれば、彼女はこう言うでしょう。「TPPの名前を変えました」と。

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